リモートワークは生産性が上がる？下がる？ビジネス職で分かれる理由

「リモートにしたら仕事がはかどるようになった」という声と、「家だとどうも集中できず、かえって効率が落ちた」という声。同じリモートワークなのに、まるで正反対の感想が飛び交っています。転職や働き方を考えている人ほど、この食い違いに戸惑うのではないでしょうか。

先に立場を言っておきます。リモートで生産性が上がるか下がるかは、どちらか一方に決められる話ではありません。上がった人の話も、下がった人の話も、どちらも本当のことです。分かれ目になっているのは「リモートかどうか」そのものではなく、その人が就いている仕事の性質、勤めている会社の評価のしかた、そして本人の働き方の設計です。

この記事では、まず研究や調査でも結論が割れている現実を確認したうえで、生産性が上がりやすい条件と下がりやすい条件を分解します。そのうえで、個人ができることと、NoTrainが求人を検証してきて見えてきた「会社側の要因」を整理していきます。

そもそも研究や調査でも結論は割れている

リモートワークと生産性の関係は、世界中でたくさんの調査が行われてきました。ただ、その結果は驚くほどバラバラです。「リモートで生産性が上がった」という調査もあれば、「変わらなかった」「むしろ下がった」という調査もあります。だから「◯％向上する」といった一つの数字を鵜呑みにするのは危険で、どの調査も前提となる職種や国、測り方が違えば結論も変わる、と考えたほうが誠実です。

なぜこれほど割れるのか。プラスに働く面とマイナスに働く面が、同時に存在するからです。

プラス側でよく挙がるのは、通勤時間がまるごと消えること、静かな環境でまとまった集中時間を取りやすいこと、会議室の予約や移動といった細かな無駄が減ること。一人で完結する作業が多い人ほど、この恩恵を受けやすい傾向があります。

一方でマイナス側には、雑談から生まれていた情報共有が減ること、新人や中途入社者の育成・立ち上がりが難しくなること、認識のズレに気づくのが遅れやすいこと、といった課題があります。チームでの擦り合わせや人を育てる比重が大きい仕事ほど、ここでつまずきやすくなります。

つまり同じ「リモート」でも、その人の仕事が前者寄りか後者寄りかで、体感はまるで変わります。結論が割れるのは当然なのです。

上がりやすい条件と下がりやすい条件を分解する

「条件次第」で終わらせては役に立たないので、どんな条件のときに上がりやすく、どんなときに下がりやすいのかを並べてみます。

この表を眺めると、リモートそのものが良し悪しを決めているわけではないことが見えてきます。左右を分けているのは、仕事のやり方や環境が「リモートと噛み合っているか」です。同じ人でも、職種が変わったり会社の制度が変わったりすれば、右にも左にも動きます。

分かれ目は「評価制度と成果の測り方」

数ある条件のなかで、NoTrainがとくに大きいと考えているのが評価制度です。ここが、上がるか下がるかを静かに、しかし決定的に左右しています。

在席している時間の長さや、席に座っている姿勢で人を評価してきた会社では、リモートにすると評価する側が困ります。目の前に人がいないと「ちゃんと働いているのか」が見えないからです。その結果、こまめな稼働報告を求めたり、常時オンライン表示を気にさせたりと、姿を見せること自体に労力が割かれていきます。これでは働く側の生産性が上がるはずもなく、「リモートは生産性が下がる」という体感につながります。

反対に、何をいつまでに達成したかという成果でもともと評価してきた会社では、働く場所が変わっても評価のものさしが揺らぎません。オフィスにいようが自宅にいようが、出したアウトプットで見るだけです。だからリモートに移行しても大きく崩れず、むしろ通勤や割り込みが減った分だけ回りやすくなることさえあります。

同じ「リモート」でも見える景色がまるで違うのは、こういう理由です。生産性を決めているのは場所ではなく、その会社が何をもって「働いた」と見なすかなのです。

個人が生産性を保つためにできること

会社の制度は自分ではすぐ変えられません。それでも、個人の工夫で埋められる部分はあります。とくに効くのは、時間の区切りと成果の可視化、そして集中環境づくりです。

大切なのは、これらが「頑張って長く働く」ための工夫ではないことです。むしろ働く時間の輪郭をはっきりさせ、出したものが正しく伝わるようにするための工夫です。在席の長さではなく成果で見てもらえるよう、自分から材料を差し出していく。個人ができるのは、そうやって評価のものさしを成果の側に寄せていく努力だと言えます。

NoTrainの視点：出社頻度と評価軸はつながっている

ここからは、求人を検証してきた立場から見えていることを書きます。

NoTrainでは、掲載する求人について「本当にリモートで働けるのか」「週にどれくらい出社が必要なのか」を、募集要項の原文にあたって一件ずつ確認しています。約76件を集計した時点で、通勤ゼロで働ける求人が全体の約9割、そのうち正社員が約88%を占めていました。これは母数の大きな統計ではなく、あくまでNoTrainが掲載基準を満たすと判断した範囲での集計ですが、原文を人の目で読んで確かめている点は、この記事のテーマと深くつながっています。

出社頻度を検証していると、会社の姿勢がにじみ出てきます。ざっくり言えば、出社を強く求める会社ほど「人がその場にいること」を前提に物事を回してきた組織である傾向があります。そういう会社は、リモートに移っても在席や姿勢で人を測る癖が抜けにくい。逆に、最初から成果で評価してきた会社は、出社を必須にする理由が薄く、通勤ゼロの求人として自然に出てきます。

つまり出社頻度は、単なる勤務条件ではなく、その会社が生産性をどう捉えているかの手がかりでもあるのです。「週何日の出社か」を確かめることは、「在席で測られるのか、成果で測られるのか」を推し量ることでもある。だからNoTrainは、雰囲気の言葉ではなく原文の事実にこだわって出社頻度を見ています。

まとめ：場所ではなく「測り方」を見る

リモートで生産性が上がるか下がるかは、リモートかどうかだけでは決まりません。仕事の性質、自己管理、住環境、そして何より会社の評価制度がかみ合ったときに上がり、ずれたときに下がります。だから「リモートは効率が上がる」とも「下がる」とも、一言で断じないほうが実態に近いと考えています。

個人としては、時間を区切り、成果を見せ、集中できる環境をつくることで、自分の側の条件は整えられます。ただ、在席で測る会社か成果で測る会社かという土台は、入る前に見極めるしかありません。その手がかりになるのが出社頻度です。

NoTrainのニュースレターでは、原文を確かめたリモート求人や、リモートで働くうえで役立つ視点を定期的に届けています。働く場所と評価のものさしを両方見たうえで仕事を選びたい方は、のぞいてみてください。

👉 出社頻度で絞り込めるリモート求人を見る